沿革


沿革
昭和30年代 本学の本郷、駒場地区の理工系教官の間に極低温教育研究施設の設置を要望する声が高まる。
昭和38年6月12日 東京大学低温センター設立準備委員会の第1回委員会開催。
昭和39年11月6日 容量3,000リットルの液体窒素貯槽を本郷地区の共同利用のために設置し、供給を開始する。
昭和40年12月21日 低温センター規則および低温センター運営委員会規則が本学評議会において承認される。
昭和41年3月31日 建物延べ1,721uを新築。
ヘリウム液化機設置。液化能力25L/時。
理学部1号館、工学部6号館および教養学部基礎科学科にヘリウムガス回収用サブセンター設置。
昭和42年4月1日 本郷、駒場地区に液体ヘリウムの定常的な供給を開始。
極低温用の実験装置を類を逐次設置。
昭和42年6月1日 東京大学低温センター設置。
昭和50年10月17日 ヘリウム液化機更新。液化能力100L/時。
昭和51年3月26日 ヘリウム精製機更新。
昭和51年7月1日 低温センター規則および運営委員会規則の改正を行い、研究開発部門が発足。
昭和61年 高温超伝導の発見。
以後の液体ヘリウム需要の増加が著しく、設備の能力・容量に不足が発生し、老朽化も進行していたため、早急な更新が必要となった。
平成元年3月30日 学内供給用液体窒素貯槽を、17,000リットル型に更新。
平成5年7月20日 ヘリウム液化機更新。液化能力150L/時。
平成8年3月25日 SQUID磁化測定システム導入。
平成11年3月29日 新物質低温電子機能評価システム導入。
平成13年3月20日 ヘリウムガス回収用圧縮機100m3/時 更新。
平成14年3月27日 ヘリウム回収ガスホルダー60m3更新。
平成15年3月27日 業務用液体窒素貯槽を17,000リットル型に更新。
平成19年3月30日 ヘリウム液化機更新。液化能力200L/時。

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歴代センター長
理学部教授 平田 森三 昭和41年2月8日 昭和41年3月31日
理学部教授 久保 亮五 昭和41年4月1日 昭和43年11月30日
工学部教授 大島 恵一 昭和43年12月1日 昭和45年11月30日
理学部教授 佐々木 瓦 昭和45年12月1日 昭和47年12月31日
工学部教授 田中 昭二 昭和48年1月1日 昭和49年12月31日
理学部教授 鈴木 秀次 昭和50年1月1日 昭和53年12月31日
工学部教授 国府田 隆夫 昭和54年1月1日 昭和55年12月31日
教養学部教授 眞隅 泰三 昭和56年1月1日 昭和57年12月31日
理学部教授 二宮 敏行 昭和58年1月1日 昭和59年12月31日
工学部教授 菅野 卓雄 昭和60年1月1日 昭和61年12月31日
理学部教授 田隅 三生 昭和62年1月1日 昭和63年12月31日
理学部教授 小林 俊一 昭和64年1月1日 平成2年12月31日
工学系研究科教授 北澤 宏一 平成3年1月1日 平成4年12月31日
理学系研究科教授 長澤 信方 平成5年1月1日 平成6年12月31日
総合文化研究科教授 鹿児島 誠一 平成7年1月1日 平成8年12月31日
工学系研究科教授 内野倉 國光 平成9年1月1日 平成10年12月31日
工学系研究科教授 内田 慎一 平成11年1月1日 平成12年12月31日
理学系研究科教授 川島 隆幸 平成13年1月1日 平成14年12月31日
工学系研究科教授 岸尾 光二 平成15年1月1日 平成16年12月31日
理学系研究科教授 蓑輪 眞 平成17年1月1日 平成18年12月31日
工学系研究科教授 鹿野田 一司 平成19年1月1日 平成20年12月31日
理学系研究科教授 福山 寛 平成21年1月1日 現在に至る

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