低温科学研究センターでは、極低温環境を利用した学術研究をサポートするため、共同利用装置を設置しています（共同利用実験装置の紹介）。利用の際には、「共同利用装置使用内規」(pdf)および「利用の手引き（共同利用部門編）」(pdf)を必ずお読みください。
　産学連携強化の一環として、私企業からの利用申請を若干数受け付けています。産学連携利用を希望される方は共同利用装置 利用案内（産学連携利用）をお読みください（本ページの内容は学内利用者向けとなっています）。

　使用責任者、使用者となれるのは以下の方に限ります。

使用責任者:

本学の教職員（使用料金の請求先となります）

使用者:

本学の教職員、学生及びこれに準ずる者
（本センターにおいて装置を使用（操作）する者、または、測定を依頼する申請者）

　月曜日から金曜日09:00–17:00（休日、祝日を除く）

　やむを得ず所定の時間外に使用する場合は、事前に共同利用部門教職員の許可を受けてください。
　平日19:00–翌日08:00までと土曜、日曜、休日および祝日はセンターの玄関が施錠されます。入館にはパスカードが必要となりますので、共同利用部門にて時間外利用の許可を得た後、センター事務室に申し出てください。
　使用者の立入り・使用が可能な場所は、使用許可を得た装置の周辺スペース及び共用部分です。その他の場所を使用する必要がある場合は、共同利用部門教職員の許可を受けてください。

　初めて使用するとき、または申請内容に変更があるときは使用の申請が必要です。使用の申請は随時受け付けています。
　使用希望者は、まず具体的な使用目的、測定内容について共同利用部門教職員にご相談ください。相談の結果、実際に使用して測定を行うことになりましたら「低温科学研究センター共同利用装置使用申請書」(様式１)を、依頼測定の形で測定を実施する場合には「低温科学研究センター共同利用装置測定依頼書」(様式２)をセンター事務室に提出し、センター長の許可を受けてください。
　センター長の許可を受けた後、使用を開始できます。申請書は使用開始希望日の1週間前までに提出する必要があります。
　試料を預かり測定を代行する依頼測定は、SQUID磁化測定装置(MPMS)、磁化物性評価システム(MPMS3)及び物性評価システム(PPMS)についてのみ行っています。
　使用申請は「研究課題ごと」に必要です。

　使用を希望する前週の木曜日15時までにメールで共同利用部門に申し込んでください。予約なしの使用はできません。
　1 か月先の予約まで受け付けます。調整できた日程から随時連絡します。
　申し込みの多い場合、希望の日程を確保できない可能性があります。あらかじめご了承ください。
　予約にあたっては、次の1--3をお知らせください。書式は自由です。

1. 研究課題、使用を希望する共同利用装置の名称
2. 希望日　または　希望日程
3. その他の要望　
   (例：「○日間連続での使用を希望」「○月○日は不可」など)

　使用日当日の使用開始の際には、必ず共同利用部門教職員にお声掛けください。研究課題に関連しない使用は禁止します。装置制御用のパソコンは、本来の目的以外に使用しないでください。使用方法が分からない場合や、装置に不具合が発生したとき、サンプルの落下等があった場合は、すみやかに共同利用部門教職員に相談してください。
安全のため、使用者は必ず低温科学研究センター安全講習会を受講して下さい。

　研究課題が終了した時、または年度の終了時、研究課題毎に「低温科学研究センター共同利用装置使用報告書」（様式３）をセンター事務室に提出してください。

　共同利用で得られた研究成果を論文、紀要、解説等の出版物で発表する際は、謝辞等に東京大学低温科学研究センターの共同利用による旨の文章を必ず入れてください。
(謝辞例文：和文)
　「この研究は、東京大学低温科学研究センター共同利用装置を使用して行いました。」
(謝辞例文：英文)
　 This work was performed using facilities of the Cryogenic Research Center, the University of Tokyo.

　2019年7月1日の利用より使用料金が変更になります。

装置名	装置使用（円 / 日）	依頼測定（円 / 日）	寒剤
	SQUID磁化測定装置(MPMS)	9,000	14,000	○
磁化物性評価システム(MPMS3)	9,000	14,000	○
物性評価システム(PPMS)	9,000	19,000	○
14T超伝導電磁石	1,000	---	×
備考 寒剤の欄：○共同利用部門で用意します。 　　　　　 ×利用者が直接注文してください。寒剤料金は別途請求されます。 使用料金は、毎月、使用責任者ごとに取りまとめ、原則として使用月の翌月に請求いたします。